本記事ではこんな悩みを解決します。
勤怠管理システムにはスタッフの出退勤記録や勤務時間を登録する機能があり、導入すればマネージャーなどの管理業務を削減できるメリットがあります。
しかし、数ある勤怠管理システムの中から機能を精査し、導入するものを決めるのは大変でしょう。
そこで本記事では、勤怠管理システムでできることを機能一覧として解説し、おすすめの7選を紹介します。
目次
根拠と評価基準（タップで開く）
キャッシュレス決済サービスの掲載口コミ・体験談について
- 収集対象：日本全国の実店舗運営経験者（飲食・美容・サロン・小売 等）
- 収集方法：インターネット調査／StorePro編集部が独自収集
- 収集期間：2025年02月〜2026年04月の回答を基に掲載（継続収集中）
- 編集方針：中立性・公平性を担保し、デメリットを含む内容も掲載
- 除外基準：重複・自社関係者・不明確な回答は不採用
- 評点：「口コミ評価」は全口コミの総合評価の平均値（5.0点満点）
収集方法・掲載基準・回答者属性の詳細は 口コミ掲載ポリシー・回答者属性 を参照。
キャッシュレス決済サービスの総合評価について
- 評価軸：費用(初期費用・月額費用・決済手数料・入金手数料・端末代金)の最低価格、入金サイクルの最短日数、申し込みから導入までの最短期間、対応決済ブランド数、当サイト口コミ評点 等の計15項目
- 採点：各項目を1.0〜5.0（0.5刻み）でスコア化し重み付け
- 集計：幾何平均により総合スコアを算出し、相対評価を小数第2位まで表示
- 注記：本評価は目安であり、サービス品質を保証するものではない
- 最終更新日：2026/02/14
編集・監修体制
StorePro編集部は、実店舗運営経験者や決済・POS事業での実務経験者を含むチームで構成。一次情報（アンケート・事業者ヒアリング・各種一次資料）を基に、編集ポリシーと掲載ポリシーに沿って検証・更新を行います。
勤怠管理システムとは
勤怠管理システムとは、従業員の出退勤や勤務時間、休憩時間、シフトなどを管理・集計するためのツールです。
厚生労働省のガイドラインでは、始業・終業時刻を適正に記録する原則的な方法の1つとして、ICカードやタイムカードなどが挙げられています。
勤怠管理システムはICカードや生体認証などによる出退勤記録と、そのデータ管理が可能です。
これによって、従業員の適正な労務管理と、人事担当者や管理者の業務効率化、不正防止などにつながります。
勤怠管理システムでできること【主な機能一覧】
次に勤怠管理システムでできることを、従業員向けと管理者向けそれぞれの観点から解説します。
主な機能を一覧で紹介するので、勤怠管理システムとはどのようなシステムなのか具体的に知りたい人も参考にしてみてください。
従業員向けの機能一覧
勤怠管理システムの従業員向けに利用できる機能は次の通りです。
勤怠管理システムでできること(従業員向けの機能一覧)
- 出退勤入力
- 休憩開始・終了入力
- シフト希望の提出
- 休暇等の各種申請手続き
- 残業時間や有給取得日数の実績確認
- 在宅勤務や直行直帰などの履歴確認
勤怠管理システムで従業員が行えることは、自身の出勤・退勤の記録や休憩時間の開始・終了入力などです。
他にも、シフト制の職場におけるシフト希望の提出や、休暇などの申請手続きも行えます。
残業時間の実績と管理者の承認状況、有給取得実績・残日数なども勤怠管理システムから確認可能です。
そして、在宅勤務や直行直帰を行った日や行き先などの履歴も閲覧できます。
このように勤怠管理システムでは、勤務実績の記録・閲覧や勤務に関する申請手続きなどを行えます。
管理者向けの機能一覧
続いて、勤怠管理システムの管理者向けに利用できる機能は次の通りです。
勤怠管理システムでできること(管理者向けの機能一覧)
- 出退勤状況の確認・修正
- 休暇等の各種承認手続き
- シフト作成機能
- 勤怠データの自動集計とダウンロード
- 人件費や残業時間などのレポート機能
- 人事給与システムとの連携機能
管理者側は勤怠管理システムで各従業員の出退勤状況を確認したり、実績に誤りがあれば修正したりすることができます。
従業員から申請のあった有給や特別休暇、残業などの申請を承認することも可能です。
シフト制の職場においては、従業員の希望を確認しながらシフト作成も行えます。システムによっては、作成したシフトに基づいて人件費を算出し、予算管理を行ってくれるものもあります。
また、従業員の勤怠データを自動集計して、CSVファイルなどでダウンロード可能です。CSVファイルを基にデータ分析を行ったり、外部システムと連携できます。
なお、給与システムと直接連携が可能なものもあります。他にも、人件費や残業時間などの情報を勤怠管理システム内でレポートにまとめることも可能です。
このように、勤怠管理をシステム化することで、各種手続きや管理業務を効率化できます。
勤怠管理システムの費用相場
勤怠管理システムの費用相場は次の通りです。
勤怠管理システムの費用相場
| 初期費用 | 0〜30万円 |
| 月額費用 | 0〜5万円 |
| 1人あたり追加費用(月額) | 300〜800円 |
勤怠管理システムによっては、初期費用・月額費用無料で導入できるものもあります。
ただし、プランごとに定められた登録人数を超えて利用する場合、追加費用が発生することもあるので注意しましょう。
具体的な費用は勤怠管理システムによって異なるため、導入前によく確認するようにしましょう。
勤怠管理システムを導入するメリット
本章では勤怠管理システムを導入するメリットを5つ解説します。
勤怠管理システムを利用することでどのような効果が得られるか、具体的に知りたい人は参考にしてみてください。
勤怠管理システムを導入するメリット
- 事務コストの大幅な削減
- 労働基準法への準拠と労務リスクの回避
- 打刻の改ざんや不正受給の防止による公平性の担保
- 従業員の利便性向上
- リアルタイムな労働時間を把握可能
それぞれ順番に見ていきましょう。
事務コストの大幅な削減
勤怠管理システムの導入によって、勤務時間の管理などにかかる事務コストを大幅に削減可能です。
紙のタイムカードを回収して、勤務時間を確認したり、打刻漏れや休憩時間をチェックしたりする集計作業が不要になるため、毎月の作業工数を圧縮できます。
元の作業体制にもよりますが、月次の集計作業を数日から数時間に圧縮できるでしょう。
勤怠管理システムの導入には、人事部門や管理者の事務コストを大幅に削減できるメリットがあります。
労働基準法への準拠と労務リスクの回避
勤怠管理システムによって、労働基準法への準拠と労務リスクの回避が可能です。
2019年4月から順次施行された働き方改革関連法によって、時間外労働の上限規制や年次有給休暇の取得義務などが規定されました。また、労働基準法第34条で定める休憩時間についても、使用者は労働者に取得させる義務を負います。
これらへの対応が適切にできているか、勤怠管理システムで記録するだけでなく自動チェックが可能です。
なお、クラウド型の勤怠管理システムであれば、多くが法改正に自動対応してくれるため、改修なども必要ありません。
各種法律への対応を適切に行う際にも、勤怠管理システムが役立ちます。
打刻の改ざんや不正受給の防止による公平性の担保
タイムカードの不正打刻や残業代の不正受給を防げるため、従業員間の公平性を担保できます。
紙のタイムカードでは、本人以外による不正打刻や残業時に適正に業務を行っていたかなどをチェックすることが難しいです。
また、在宅勤務など職場以外の場所で業務を行う場合も、上司の目が行き届かず、従業員がサボっていないか気になる人もいるのではないでしょうか。
勤怠管理システムでは、GPSによる出退勤登録時の位置情報取得や、生体認証による本人以外の打刻を防ぐ機能があります。
これらの機能によって、不正打刻を防止することが可能です。
そして、PCのログを取得して実際に仕事をしていた時間を把握したり、ログと連携して作業時間を客観的に算定したりできるシステムもあります。
このような機能を有するシステムを導入すれば、従業員が不満を持つことも少なくなるでしょう。
従業員の利便性向上
勤怠管理をシステム化することで、従業員の利便性向上にもつながります。
有給休暇の残日数や残業時間を確認する際に、システム化されていないと、その都度上司や人事部門へ問い合わせないといけません。問い合わせへの対応は人事部門にとって大きな負担となるでしょう。
勤怠管理システムを導入すれば、従業員が自分のPCやスマホからこれらの情報を確認できるようになります。
また、在宅勤務を行う際も、PCやスマホで打刻できるため、上司へ勤務開始・終了報告の電話をする必要がありません。
そして、シフト制の職場においては、スマホで希望シフトを提出したり、確定したシフトを確認したりすることもできます。
勤怠管理システムの導入によって、従業員の利便性を高められます。
リアルタイムな労働時間を把握可能
勤怠管理システムによって、リアルタイムな労働時間を把握できるようになります。
月末に限らず、任意のタイミングでその時点における勤務状況を確認できるため、月の途中で残業時間の長い従業員を特定可能です。そのため、速やかに対象となる従業員へ面談や業務調整を行って、フォローすることができます。
紙のタイムカードやExcelでの管理では、月末に集計するまで各従業員の残業時間を正確に把握することが難しく、気づいたときには長時間労働が常態化しているケースもあります。
勤怠管理システムを導入すれば、従業員の心身の健康を守るための対策を早期に実施可能です。
勤怠管理システムを導入するデメリット
次に、勤怠管理システムを導入するデメリットを3つ解説します。
メリットだけでなく、デメリットもあることを知っておきましょう。
勤怠管理システムを導入するデメリット
- システム利用料のコスト発生
- 現場スタッフの教育負担
- 通信障害やシステムダウンによる打刻不能リスク
それぞれ詳しく解説します。
システム利用料のコスト発生
勤怠管理システムを利用すると、基本的に費用が発生します。
初期費用や月額利用料といったコストが発生し、このうち月額利用料は従業員数に応じた従量課金制であることが一般的です。
勤怠管理システムの費用相場
| 初期費用 | 0〜30万円 |
| 月額費用 | 0〜5万円 |
| 1人あたり追加費用(月額) | 300〜800円 |
事業拡大に伴って従業員数の増加が見込まれる場合、長期的なコストの変動も含めたシミュレーションを行っておきましょう。
あらかじめコストを試算しておくことで、想定外の出費を防げるようになります。
なお、勤怠管理システムによっては無料トライアル期間を設けているものもあるため、そちらもうまく活用してみましょう。
現場スタッフの教育負担
新しい勤怠管理システムを導入することで、現場スタッフに使い方を教えたり、現場での運用を考えたりする手間が生じます。
紙のタイムカードから切り替える場合などは、現在の打刻方法から変更となるため、教育負担も大きいでしょう。
特にIT機器の操作に不慣れなスタッフに対しては、丁寧なフォローが必要です。
現場に定着させるまでの研修期間に発生する業務負担についても、あらかじめ考慮しておくと安心です。
通信障害やシステムダウンによる打刻不能リスク
通信障害やシステムダウンが生じたときに、打刻できなくなるなどの問題が起きる可能性があります。
勤怠管理システムを利用する際、インターネット回線が必要となるため、不具合やシステムトラブルが生じた際に、打刻不能となる場合があります。
打刻できなくなった場合、通信接続できるようになるまでの間、手書きメモなどに記録しておき、復旧後に手入力で追記するなどの対応が必要です。通信トラブルが発生した際の対応をあらかじめ決めておくなどして、万が一の事態に備えておきましょう。
他にも、システム導入前にサーバー稼働率やSLAを確認しておくことで、障害リスクの低いシステムを導入できます。
勤怠管理システムおすすめ7選【無料あり】
本章では勤怠管理システムのおすすめ7選を紹介します。
どのようなシステムを選べばよいかわからない人は参考にしてみてください。
勤怠管理システムおすすめ7選【無料あり】
- Squareスタッフ管理
- スマレジ・タイムカード
- マネーフォワード クラウド勤怠
- Airシフト
- ジョブカン勤怠管理
- HRMOS勤怠
- Relix勤怠
それぞれ順番に見ていきましょう。
おすすめの勤怠管理システム①Squareスタッフ管理
| 勤怠管理システム名 | Squareスタッフ管理 |
| 総合評価 | 4.87 |
| 口コミ評価 | |
| 初期費用 | 0円 |
| 月額費用 | ・フリー：0円(スタッフ数5名まで) ・プラス：スタッフ1名あたり475円(人数に応じて割引有) |
| 主な機能 | ・勤務時間管理 ・モバイルアプリから出退勤記録 ・シフト作成・公開機能 ・シフト希望提出機能 ・レポート作成機能 |
| 導入社数 | 決済サービスとして世界400万店舗以上に導入 |
| 公式サイト | Squareの公式サイトを確認する |
Squareスタッフ管理は、初期費用・月額利用料無料から利用できる勤怠管理システムです。
スタッフ数が5名以下であれば月額無料で利用できるため、小規模事業者におすすめです。
5名以上で利用する場合は、有料プランとなりますが、人数に応じた従量課金制となっているため、自店に最適化された料金で利用できます。
また、スタッフはモバイルアプリから出退勤の入力が可能で、シフトの確認もスマホから行えるため、各手続きを手元の端末で完結させられます。
そして、SquareではPOSレジシステムやキャッシュレス決済など、関連サービスも豊富です。
店舗運営に必要なサービスが充実しているため、これらのサービスを併せて導入すれば、店舗運営全体を効率化できるでしょう。
Squareでは決済端末も充実しているため、自店のオペレーションに合わせた最適な決済端末を導入できます。
個人事業主や事業を始めて間もない人であっても審査に通る可能性が十分あるため、実績の少ない人でも導入しやすい点もポイントです。
事業を始めたばかりの人や小規模事業者には、Squareスタッフ管理の導入をおすすめします。
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)おすすめの勤怠管理システム②スマレジ・タイムカード
| 勤怠管理システム名 | スマレジ・タイムカード |
| 初期費用 | 0円 |
| 月額費用 | ・スタンダード：0円(スタッフ数10名まで) ※11名以上は追加1名につき110円 ・プレミアム：2,420円(スタッフ数10名まで) ※11名以上は追加1名につき385円 ・プレミアムプラス：4,840円(スタッフ数10名まで) ※11名以上は追加1名につき495円 ※スマレジ有料プランを利用している場合は月額2,420円への割引有 (全て税込) |
| 主な機能 | ・勤務時間管理 ・モバイルアプリから出退勤記録(位置情報記録) ・打刻時の顔写真撮影 ・労務アラート機能 ・シフトの提出と作成機能 |
| 導入社数 | 登録事業者数173,000以上 |
| 公式サイト | スマレジ・タイムカードの公式サイトはこちら |
スマレジ・タイムカードは、スタッフ数10名までなら無料で利用できる勤怠管理システムです。
スタンダードプランでは、出退勤や休憩を打刻する勤怠管理しか利用できませんが、スタッフ10名まで完全無料で使えるため、機能を絞ってコストを抑えたい店舗に適しています。
プレミアムプランでは、シフト管理や給与計算といった機能が追加で利用できるようになります。
シフト管理機能では、従業員から希望の提出を受け、それを参考にしながらシフトの作成と、メールによる共有が可能です。
スマホで従業員はシフトの確認ができるようになるため、店舗へ問い合わせる手間を省けます。
プレミアムプラスプランでは全ての機能が開放され、法令対応のためのアラート機能や、時間単位での休暇取得といった機能を利用できます。
また、関連サービスのPOSレジシステム「スマレジ」を利用すれば、会計業務の効率化も可能です。
スマレジの有料プランを利用している場合、スマレジ・タイムカードのプレミアムプラスプランの月額費用が半額になるため、セット導入も含めて検討してみてください。
シフト管理などのソフトもスマレジの運用しているものを連携していました。そのあたりは便利だったと思います。
月額費用は高かったと思いますが、その分色々なサービスが付帯されていたのでコストパフォーマンスは良かったと思います。正直、他の会社でも見てきたのでかなり贅沢な使い方をしていたと思います。
口コミ投稿者：ルーさん / 40歳女性 / 大阪府
業種：サービス業 / 職種：飲食・フード / 役職：会社員
店舗数：1店舗 / 従業員数：5〜9人 / 平均客単価：〜999円 / 1日のキャッシュレス決済件数：5〜9件 / 年間売上：100万〜300万円 / 年間キャッシュレス決済額：100万〜300万円
導入POSレジ：スマレジ / 2024年4月に導入開始 / 総合評価：2.5/5.0
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おすすめの勤怠管理システム③マネーフォワードクラウド勤怠
| 勤怠管理システム名 | マネーフォワードクラウド勤怠 |
| 初期費用 | 0円 |
| 月額費用 | ■個人用 ・パーソナルミニプラン：1,280円(年払い：900円/月) ・パーソナルプラン：1,680円(年払い：1,280円/月) ・パーソナルプラスプラン：2,980円(年払いのみ) ※各プランスタッフ5名まで。追加1名につき300円 ■法人用 ・ひとり法人プラン：3,980円(年払い：2,480円/月) ・スモールビジネスプラン：5,980円(年払い：4,480円/月) ・ビジネスプラン：7,980円(年払い：6,480円/月) ※ひとり法人プランはスタッフ1名のみ、スモールビジネスプランは3名まででスタッフ追加不可 ※ビジネスプランはスタッフ5名まで。追加1名につき300円 ※中～大規模法人は別途問い合わせ |
| 主な機能 | ・未打刻・未承認自動通知機能 ・モバイルアプリから出退勤記録(位置情報記録) ・残業・有給休暇等申請機能 ・労務アラート機能 ・人事給与ソフトとの連携機能 |
| 導入社数 | 利用事業者数19万以上(2024年11月時点) |
| 公式サイト | マネーフォワード クラウド勤怠の公式サイトはこちら |
マネーフォワード クラウド勤怠は、会計システム「マネーフォワード」の関連サービスである勤怠管理システムです。
パソコンやスマホによる出退勤記録だけでなく、専用デバイスを用いたICカードによる打刻や、Slackの専用チャットから出勤登録を行うこともできます。
また、未打刻・未承認や残業時間のアラート機能も搭載されており、記録漏れや法令違反を防ぎやすくなっています。
関連サービスの「マネーフォワードクラウド給与」へ勤怠データを連携すれば、自動で給与計算を行ってくれるため、さらなる業務改善が可能です。
勤怠管理や給与計算といったバックオフィス部門の業務効率化を図りたい企業・店舗は、マネーフォワードクラウド勤怠の導入を検討してみてください。
おすすめの勤怠管理システム④Airシフト
| 勤怠管理システム名 | Airシフト |
| 初期費用 | 0円 |
| 月額費用 | ・スタッフ1人につき330円(税込) ※スタッフ数が2人以下の場合：一律990円(税込) |
| 主な機能 | ・希望シフトの提出と反映(提出リマインド可) ・概算人件費シミュレーション機能 ・シフトパターン登録 ・不正打刻防止機能 ・給与計算・経営分析ソフトとの連携機能 |
| 導入社数 | スタッフ用アプリダウンロード数1,200万以上(2025年12月末時点) |
| 公式サイト | Airシフトの公式サイトはこちら |
Airシフトは、株式会社リクルートが提供する勤怠管理システムです。関連サービスのAirレジやAirペイなどと同様にシンプルな料金形態が特徴です。
スタッフ1人あたり月額利用料330円(税込)で、これ以外の初期費用やサポート料金は発生しません。
ただし、最低利用料金990円(税込)の設定があるため、スタッフが2人以下の場合、こちらの料金が適用されます。
Airシフトでは、スタッフ用のアプリを通じて希望の提出を行ってもらい、それを受けてシフト作成を行います。
スタッフが入力したシフトは、作成時に自動反映されるため、希望以外の時間で組む場合を除き、そのまま利用可能です。入力の二度手間を防げるため、作成時間の短縮につなげられるでしょう。
また、時間帯ごとに必要な人数を登録しておけば、シフト作成時に過不足が表示されるため、適正な人員配置が可能です。
概算人件費を確認しながらシフト作成もできるため、予算と比較しながら組みやすいのもメリットです。
さらに、Airシフトではお試し期間として利用開始月とその翌月の利用料が無料になります。お試し期間が比較的長いので、勤怠管理システムが初導入で、しっかり吟味したいという人にもおすすめです。
前職の使用レジが、AIRレジだったので導入しました。また、従業員のシフト管理にもAIRシフトを採用していた為、並行して採用することにしました。
初期費用は、約１２万程でした。月額費用は、AIRレジには掛からず、AIRシフトの人数×330円かかります。決済手数料・振込手数料は、会計から約3％引かれます。私は、その3％を加味した料金設定を心がけています。
口コミ投稿者：yuiyuiyuicchiさん / 32歳女性 / 大阪府
業種：卸売・小売・飲食業 / 職種：飲食・フード / 役職：自営業・個人事業主
導入POSレジ：Airレジ / 2024年8月に導入開始 / 総合評価：5.0/5.0
Airレジだけでなく、会計ソフトの連携やシフト管理など様々なサービスと連携できるため、作業量が減って便利でした。
口コミ投稿者：こたつさん / 25歳女性 / 大阪府
業種：サービス業 / 職種：販売・接客・サービス・モニター / 役職：自営業・個人事業主
店舗数：1店舗 / 従業員数：1人 / 平均客単価：5,000〜9,999円 / 1日のキャッシュレス決済件数：1〜4件 / 年間売上：〜100万円 / 年間キャッシュレス決済額：〜100万円
導入POSレジ：Airレジ&Airペイ / 2025年1月に導入開始 / 総合評価：4.5/5.0
おすすめの勤怠管理システム⑤ジョブカン勤怠管理
| 勤怠管理システム名 | ジョブカン勤怠管理 |
| 初期費用 | 0円 |
| 月額費用 | ・無料プラン：0円 ・有料プラン：月額最低利用料金2,000円 ※利用する機能数によって変動 (すべて税抜) |
| 主な機能 | ・出勤管理 ・シフト管理 ・休暇・申請管理 ・工数管理 (上記4つの機能から必要なものを組み合わせて利用。ただし、工数管理機能は単独利用不可) |
| 導入社数 | シリーズ累計導入実績30万社 |
ジョブカン勤怠管理は、多様な方法による出退勤管理が可能な勤怠管理システムです。
出退勤処理を、カードなどのタッチやスマホ、PC、チャットツールから行うことが可能です。
カードなどでタッチを行う場合は、ICカードやNFC搭載の専用デバイスを、社内に設置された端末にかざして出退勤登録します。
外出先からスマホで出退勤入力する際は、GPSによる位置情報も併せて記録したり、打刻できる場所を制限したり(ジオフェンシング)することができます。
出張の多い営業職の管理や、在宅勤務を推進する企業におすすめです。
なりすまし防止機能も充実しており、指の静脈認証や顔認証による不正防止が可能です。
料金は利用する機能数に応じて変動し、出勤やシフトの記録、休暇申請管理・工数管理の4つの機能の中から組み合わせて利用します。
関連サービスの給与計算システムとセット導入も可能となっているため、従業員数の多い企業・店舗や、多様な働き方を推進したい人に適しています。
おすすめの勤怠管理システム⑥HRMOS勤怠
| 勤怠管理システム名 | HRMOS勤怠(ハーモス勤怠) |
| 初期費用 | 0円 |
| 月額費用 | ・無料プラン：0円(利用人数30名以下)・有料プラン：利用者1人あたり100円〜(利用人数31名以上)※最低利用料金の設定有(月額：3,000円 年額：33,000円)(全て税抜) |
| 主な機能 | ・CSV入出力機能・勤怠アラート・労働基準法対応の残業管理レポート・時間単位休暇機能・シフト管理機能 |
| 導入社数 | シリーズ累計導入社数12万社以上(2026年2月末時点) |
HRMOS勤怠は、30名まで月額無料で利用できる勤怠管理システムです。
無料プランで利用できるスタッフ数が比較的多いため、低コストで利用したい小〜中規模店舗におすすめです。
こちらも多様な打刻方法に対応しており、スマホ・PCだけでなく、ICカードや専用端末、生体認証、チャットツールなどの方法で出退勤を登録できます。
従業員の残業時間を色付けによって可視化したり、超過勤務が一定時間を超えた従業員にアラートを発出したりすることができるため、残業の常態化を防ぎやすくなっています。
また、有給休暇未取得の社員へも通知を飛ばせるため、労働基準法への対応や働き方改革推進にもつなげられるでしょう。
利用人数が31名以上となった場合、有料プランへ移行する必要がありますが、1人あたり月額100円(税抜)と、安価で利用できます。
なお、料金体系は利用者数で決まるため、実際のスタッフ数が31名以上いても勤怠管理システムに登録する人数が30名以下であれば、無料プランで対応可能です。
他の勤怠管理システムでは「利用人数の関係で、有料プランしか選択肢がない」という店舗はHRMOS勤怠の導入を検討してみてください。
おすすめの勤怠管理システム⑦Relix勤怠
| 勤怠管理システム名 | Relix勤怠 |
| 初期費用 | 0円 |
| 月額費用 | ・10アカウント：3,000円 ・30アカウント：8,500円 ・50アカウント：13,750円 ・100アカウント：25,000円 ・500アカウント：100,000円 ・使い放題(アカウント発行数無制限)：200,000円 (全て税抜) (プランは一例でアカウント数に応じた料金の相談可) |
| 主な機能 | ・Web打刻(位置情報記録) ・交通費申請 ・無断欠勤・打刻漏れアラート機能 ・シフト管理機能 ・CSVデータの出力機能 |
| 導入社数 | 非公表 |
| 公式サイト | Relix勤怠の公式サイトはこちら |
Relix勤怠は、利用者満足度97.3%と高い満足度を誇る勤怠管理システムです。出退勤の打刻だけでなく、検温報告や交通費申請なども併せて行えます。
従業員の健康管理も可能となるため、withコロナ時代において社内の健康意識を高めたり、体調の優れない者へのフォローを行ったりできます。
また、日々の打刻情報や交通費の申請情報を基に、出勤簿と交通費精算書が自動作成されるので、人事部門の事務作業を大幅に削減可能です。
集計したデータをCSVファイルとして出力することもできるため、給与計算システムなどとの情報連携も容易に行えます。
公式サイトで紹介されている導入事例においても、派遣社員を含む従業員の勤怠管理業務が大幅に改善したといった利用者の声が取り上げられています。
現在、勤怠管理システムの無料トライアル期間を設けており、導入月と翌月は利用料無料で使うことが可能です。解約金も設けられていないため、お試し利用をしてみたい人はRelix勤怠の導入を検討してみてください。
勤怠管理システムを導入する際の選び方
本章では、勤怠管理システムを導入する際の選び方を4つの観点で紹介します。
どのようにシステムを選べばよいかわからない人は参考にしてみてください。
勤怠管理システムを導入する際の選び方
- 自社の就業形態に対応できる設定の柔軟性
- 直感的に操作できるユーザーインターフェースの使いやすさ
- サポート体制の充実度と導入支援の有無
- 従業員数の増減に柔軟に対応できる料金プラン
それぞれ順番に見ていきましょう。
自社の就業形態に対応できる設定の柔軟性
自社の就業形態に合った勤怠登録が可能であるかを確認しておきましょう。
現在多様な働き方が認められており、正社員やアルバイト・パート、派遣社員といった雇用形態以外の勤務形態にも対応できる勤怠管理システムが必要です。
変形労働時間制やフレックスタイム、交代制シフト、育児・介護による部分休業など様々な制度があります。
まずは自社の勤務形態や制度を洗い出し、それらに対応できるシステムを選ぶようにしましょう。
直感的に操作できるユーザーインターフェースの使いやすさ
直感的に操作できるUI(ユーザーインターフェース)であることも重要です。
勤怠管理システムは、バックオフィス部門だけでなく、出退勤の登録が必要な全ての従業員が利用します。
パソコン操作に慣れた事務部門以外も操作するため、直感的に操作できる画面設計が求められます。
IT機器に不慣れな従業員が誤操作してしまった場合、出退勤情報などの手入力による修正が必要です。しかし、勤怠管理の不正を防止する観点からはあまり好ましくないため、誤操作が起きにくいシステムであることが重要です。
勤怠管理システムは多くの従業員が毎日使うものであるため、説明書などを見なくても操作できるくらいシンプルなものをおすすめします。
サポート体制の充実度と導入支援の有無
導入時の支援や、トラブル時のサポート体制が充実しているシステムを導入するようにしましょう。
勤怠管理システムの導入は全社的なものになるため、大規模な手続きになることも多いでしょう。
また、導入後のサポートにおいても、システムトラブル発生時にすぐ電話やチャットで相談できるものを選びましょう。
メールで相談しても返信に数日かかるものもあるため、即応性のあるサポートが整っているシステムをおすすめします。
特に導入初期は設定ミスも多いため、伴走してくれる体制が整備されたものを導入しましょう。
従業員数の増減に柔軟に対応できる料金プラン
従業員数が事業拡大などによって増減しても対応できるシステムを選びましょう。
将来的な店舗や会社の成長を見越して、アカウントの追加・削除を柔軟に行えるものを導入することをおすすめします。
また、アカウントの増減によってコストが大きく変動しないかも確認しておきましょう。
事業拡大によって利用者数が増えた際、急激に料金が高くなってしまっては費用対効果が悪くなってしまいます。
そして、初期費用が安いだけでなく、細かなオプション機能を追加した際になるべく費用が発生しないものを導入できるよう、あらかじめ精査しておきましょう。
勤怠管理システムを導入する際の流れ・手順
勤怠管理システムを導入する際の流れ・手順は次の通りです。
勤怠管理システムを導入する際の流れ・手順
- 導入するシステムの選定
- アカウント登録または見積依頼
- 導入・初期設定
- 利用開始
まずは導入する勤怠管理システムを選びましょう。
どのシステムを導入すればよいか迷う場合は、本記事で紹介したおすすめ勤怠管理システム7選も参考にしてみてください。
勤怠管理システムおすすめ7選【無料あり】
- Squareスタッフ管理
- スマレジ・タイムカード
- マネーフォワード クラウド勤怠
- Airシフト
- ジョブカン勤怠管理
- HRMOS勤怠
- Relix勤怠
導入するシステムを決めたら、公式サイトから問い合わせを行いましょう。無料で導入できるシステムの場合は、公式サイトからアカウント登録やアプリのダウンロードを行います。
その後、利用するスタッフの数や機能に合わせてプランを選定します。
スタッフ登録などの初期設定を進め、必要に応じてICカードなどの周辺機器を購入しましょう。
これらの手続きが済めば、スタッフにオペレーションの切り替えと、新たな勤怠管理方法について研修を行います。
ここまで完了すれば、利用を開始できます。
勤怠管理システムを導入に関するよくある質問
最後に勤怠管理システムの導入に関するよくある質問とその回答を4つ紹介します。
同様の疑問をお持ちの人は参考にしてみてください。
ランキング上位のおすすめの勤怠管理システムは？
人気ランキング上位を獲得した、当サイトおすすめの勤怠管理システムは、ジョブカン勤怠管理です。
ITトレンドで公開されている2026年3月版勤怠管理システムの資料請求ランキングで、ジョブカン勤怠管理は1位を獲得しています。
こちらは資料請求数をベースにランク付けしているため、使用感などを基にしたランキングではありませんが、人気の高いシステムを導入したい人は、参考にしてみてください。
中小企業向けで無料の勤怠管理システムのおすすめは？
中小企業向けで無料の勤怠管理システムのおすすめは、スマレジ・タイムカードです。
スマレジ・タイムカードは勤怠管理からシフト作成、給与計算まで幅広い業務領域をカバーしています。
月額無料のスタンダードプランから、段階的に機能を追加することができるのもポイントです。
スタンダードプランでは、スタッフ10名まで月額無料で利用できます。
そして、POSレジシステムのスマレジで有料プランを利用していれば、プレミアムプラスプランの割引も受けられます。
画面設計がシンプルで、使いやすさも意識されているため、中小企業で無料の勤怠管理システムを探している人は、スマレジ・タイムカードの導入を検討してみてください。
勤怠管理システムを自作することは可能？現実的？
勤怠管理システムを自作することは不可能ではありませんが、現実的とは言えないでしょう。
例えば、Excelで表を作成し、出退勤の時間を各従業員に入力してもらうだけであれば簡単に作成できます。
しかし、不正を防げる仕様ではないため、プログラミングやマクロを利用して出退勤の時刻を自動入力し、従業員が簡単に編集できないようにする必要があります。
また、在宅勤務や出張などが多い会社では、位置情報も併せて記録できる方がより適正な管理となるでしょう。
様々な観点から勤怠管理を適切に行うのであれば、自作のシステムよりも既製品を導入する方がよいでしょう。
アプリで勤怠管理できる安価な勤怠管理システムは？
アプリで勤怠管理できる安価な勤怠管理システムは、Squareスタッフ管理やAirシフト、freee勤怠管理などです。
これらのシステムは、スタッフもアプリから勤怠入力を行うことができるため、スマホによる出退勤登録が可能です。
また、料金についても一定人数までは無料で利用でき、設定された人数を上回る場合でも、比較的安価に利用できます。
Airシフトについては、導入月とその翌月は無料トライアル期間として利用料が発生しません。
そして、freee勤怠管理ではLINEなどのチャットアプリから出退勤を登録できます。
手軽に勤怠管理が行える安価なシステムを探している人は、これらの導入を考えてみてください。
まとめ：勤怠管理システムとは？おすすめのサービスや機能一覧を解説
今回は勤怠管理システムとはどのようなことが行えるシステムであるかを解説した上で、おすすめシステム7選を紹介しました。
勤怠管理システムの導入によって、スタッフの勤務状況が容易に確認できるようになるため、管理者や人事部門の業務負荷を大幅に削減できます。
店舗ビジネスを営んでいる人や中小企業などでも導入が進んでおり、労務管理や働き方改革推進の意味合いでも重要な役割を果たします。
本記事を読んで勤怠管理システムを導入しようと思った人は、本記事で紹介したおすすめシステムを参考に、公式サイトから問い合わせや資料請求を行ってみてください。
