受発注管理システムおすすめ7選【無料ソフト・クラウド対応あり】

受発注管理システムのおすすめはある？無料で使えるクラウド対応の受発注管理システムがあれば知りたい！

本記事ではこんな悩みを解決します。

紙の台帳やExcelなどで受注や発注を管理していると、取引件数の増加に伴いミスが発生しやすくなるため、受発注管理システムの導入を検討している人もいるのではないでしょうか。

しかし、受発注管理システムの種類が多い中で自社に合ったものや、低コストで導入できるものをうまく選べず迷っている人も少なくないでしょう。

そこで本記事では、受発注管理システムのおすすめ7選を紹介した上で、費用相場や選び方、メリット・デメリットなどを解説します。

根拠と評価基準（タップで開く）

編集・検証・監修：StorePro編集部(最終更新：2026年3月14日) ／ 編集ポリシー ／ 口コミ掲載ポリシー ／ プライバシーポリシー

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キャッシュレス決済サービスの掲載口コミ・体験談について

• 収集対象：日本全国の実店舗運営経験者（飲食・美容・サロン・小売 等）
• 収集方法：インターネット調査／StorePro編集部が独自収集
• 収集期間：2025年02月〜2026年03月の回答を基に掲載（継続収集中）
• 編集方針：中立性・公平性を担保し、デメリットを含む内容も掲載
• 除外基準：重複・自社関係者・不明確な回答は不採用
• 評点：「口コミ評価」は全口コミの総合評価の平均値（5.0点満点）

収集方法・掲載基準・回答者属性の詳細は 口コミ掲載ポリシー・回答者属性 を参照。

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キャッシュレス決済サービスの総合評価について

• 評価軸：費用(初期費用・月額費用・決済手数料・入金手数料・端末代金)の最低価格、入金サイクルの最短日数、申し込みから導入までの最短期間、対応決済ブランド数、当サイト口コミ評点 等の計15項目
• 採点：各項目を1.0〜5.0（0.5刻み）でスコア化し重み付け
• 集計：幾何平均により総合スコアを算出し、相対評価を小数第2位まで表示
• 注記：本評価は目安であり、サービス品質を保証するものではない
• 最終更新日：2026/02/14

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編集・監修体制

StorePro編集部は、実店舗運営経験者や決済・POS事業での実務経験者を含むチームで構成。一次情報（アンケート・事業者ヒアリング・各種一次資料）を基に、編集ポリシーと掲載ポリシーに沿って検証・更新を行います。

受発注管理システムとは

受発注管理システムとは、取引先との受注や発注に関する情報や進捗状況を一元管理できるツールです。

受注から請求業務まで、発注から代金支払いまでといった一連のワークフローを1つの画面で管理できるため、抜け漏れを防ぎやすくなります。

主に製造業や卸売業など、受発注の件数が多い業種などで導入が進んでいます。

紙の台帳やExcelで管理していると、取引先や件数が増えてきたときに記入漏れが生じやすかったり、注文書の作成や出荷指示、在庫情報の更新といった業務が煩雑になったりしますが、システムによってこれらの問題を解決可能です。

具体的にどのようなことができるのか、次章で詳しく見ていきましょう。

受発注管理システムでできること

受発注管理システムでできることは次の通りです。

受発注管理システムでは、受注情報や発注情報を一元管理可能です。現在、どの案件が進行中で、どの案件が完結しているか一目で確認できます。

出荷指示や請求書の発送漏れを防ぎやすくなるため、円滑に取引を進められるでしょう。

システムによっては注文書の作成サポートも行ってくれるものもあり、スムーズに仕入先へ注文伝達を行えます。

また、受注と同時に注文のあった商品在庫を更新できるため、在庫情報を受注の都度減らす手間を省けます。この機能は、在庫データと連携できる受発注管理システムや、POSレジに受注管理機能を組み込めるものに搭載されていることが多いです。

そして、システムから物流部門へ出荷指示を出せるため、他部署との連携もスムーズになります。注文情報に紐づけて簡単に出荷指示が出せるので、物流部門での情報管理も行いやすくなるでしょう。

他にも請求処理や請求した売掛金が期日内に入金されたか管理できる機能や、取引先へのメール配信機能、外部システムとの連携機能なども利用できます。

ただし、具体的な機能については、個別のシステムによって異なるため、導入前にどの機能が利用できるかを確認しておきましょう。

受発注管理システムの費用相場

受発注管理システムの費用相場は次の通りです。

受発注管理システムの費用は、システムの提供形態によって大きく異なります。

上記で示した費用相場はクラウド型のものです。クラウド型は初期費用を抑えられる一方で、月額費用などのランニングコストが必要です。

ただし、システムメンテナンスや法改正への対応といったアップデートは随時提供元の企業が行ってくれます。

これ以外にも買い切りとなるパッケージ型や自社に最適なシステムをゼロベースで開発するフルスクラッチ型などがあります。

パッケージ型は初期費用が高くなる分、ランニングコストを比較的抑えることが可能です。

フルスクラッチ型は、オリジナルのシステムを開発できる一方、導入期間が長く、費用も高額になる傾向にあります。

自社のニーズに合った費用・提供形態のシステムを選んでみてください。

受発注管理システムおすすめ7選【無料・クラウド対応あり】

ここからは受発注管理システムのおすすめ7選を個別に紹介します。

各システムの費用や機能まで解説するので、受注管理システムを比較したい人は参考にしてみてください。

それぞれ順番に見ていきましょう。

受発注管理システム①スマレジ

画像引用元：スマレジ

受発注管理システム名	スマレジ
初期費用	0円
月額費用	■スマレジ ・スタンダードプラン：0円 ・プレミアムプラン：5,500円 ・プレミアムプラスプラン：8,800円 ・フードビジネス：12,100円 ・リテールビジネス：15,400円 ■受注管理機能 ・月額料金：11,000円～ (スマレジEC・一元管理連携アプリ利用時は不要) ・スマレジEC・一元管理連携アプリ利用料：20,000円～ ・受注管理(従量課金)取引件数1,001件以上の場合(1,000件まで無料)：33円/1件 (全て税込)
主な機能	・受注情報管理機能 ・複数ECサイト連携機能 ・POSレジ連携機能 ・在庫情報連携機能 ・外部システムとのAPI連携機能
導入社数	アクティブ店舗数54,000店以上(2025年10月時点)
公式サイト	スマレジの公式サイトを確認する

スマレジは、「スマレジEC・一元管理」によって受注情報や在庫情報を一元管理できるシステムです。

自社ECサイトをはじめ、Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングなどの複数サイトで発生した受注情報を一括管理できます。

画像引用元：スマレジ

在庫情報についても、リアルタイムで各ECサイトへ自動連携されるため、受注したのに在庫切れで失注するといった自体を防ぎやすくなります。

また、顧客情報を蓄積できるCRM機能も内蔵されており、顧客管理やリピート購入に向けた販促戦略の策定などに活かせるでしょう。

関連サービスのPOSレジシステム「スマレジ」と連携すれば、実店舗と商品や在庫情報を共有することも可能です。

楽天市場やAmazon、メルカリ、Shopifyなど複数のECサイト・モールへの出品、電話・FAXによる注文など、販売チャネルが多様化し、管理に悩んでいる人はスマレジの導入を検討してみてください。

>> スマレジの公式サイトを確認する

受発注管理システム②BtoBプラットフォーム 受発注

画像引用元：BtoBプラットフォーム 受発注

BtoBプラットフォーム受発注は、インフォマートが提供する、飲食業界に特化した受発注管理システムです。

飲食店の営業時間と卸売業者の対応可能時間にズレがあり、電話でのやり取りが難しい場合などにいつでも受注が可能になります。

画像引用元：BtoBプラットフォーム 受発注

また、外食産業のように取り扱う品目や仕入・納入先が多数ある場合、受発注管理システムによって一元管理できれば、業務効率化につなげられます。

発注側には、スマホアプリが用意されているため、時間や場所を問わず発注が可能です。

そのため、システムを通じた発注へ体制が変更になっても、電話だけで発注が済んでいた場合と比較して利便性を大きく損なわずに運用できるでしょう。

FAXでの発注を引き続き行いたいという取引先に対しては、AI-OCR機能を利用すれば、発注書に記載された情報を読み取り、スムーズにシステムへ連携できます。

画像引用元：発注書AI-OCR

発注書の様式を問わずに読み取り可能なため、取引先の書式に合わせて柔軟に対応可能です。

食品卸など飲食業界の企業で、受発注管理システムを探している場合、BtoBプラットフォーム受発注の導入を検討してみてください。

受発注管理システム③CO-NECT

画像引用元：CO-NECT

CO-NECTは、メーカーやフランチャイズ本部、小売業など様々な業種で導入されている受発注管理システムです。

基本的に受注側と発注側の両方がCO-NECTを導入して利用しますが、発注側は原則費用負担なしで使えるため、発注側企業へ利用案内を行いやすいでしょう。

また、外部の販売管理システムや会計システムとの連携もできます。

専用アプリのダウンロードが不要で、スマホやパソコンのブラウザからCO-NECTを使えます。

なお、発注側だけがCO-NECTを導入する場合、発注内容をFAXやメールに自動変換して受注企業へ送信可能です。

FAX発注を行う場合、月額3,000円(税抜)のビジネスプランに加入する必要があります。

画像引用元：CO-NECT

月に50通以上のFAX発注を行う場合はプリペイド方式で追加費用も発生するため、注意しましょう。

発注企業はLINEと連携すれば、LINE内で発注を行ったり通知を受け取ったりすることもできます。

アプリのインストールが不要で、発注先に費用負担の発生しない受発注管理システムを探している企業は、CO-NECTの導入を検討してみてください。

受発注管理システム④楽楽販売

画像引用元：楽楽販売

楽楽販売は、見積り管理や受発注管理、請求管理、原価・収支管理が行えるシステムです。

MAツールや営業支援システム(SFA)から顧客情報などを取り込み、受発注管理を行います。

画像引用元：楽楽販売

自社の様式を基に、見積書や請求書をワンクリックで作成できる機能などが利用可能です。

公式サイトによれば、紙やエクセルで販売管理を行う場合と比較して、業務時間を10分の1に縮減できるとされています。

また、管理を行う項目や入力画面、操作メニューを自社の業務フローに合わせてカスタマイズ可能です。プログラミングなしでカスタムを行えるため、現場の担当者が直感的に改善できます。

画像引用元：楽楽販売

既にエクセルで受発注管理を行っている場合は、そのエクセルを取り込んでデータベース化できるので、実務への影響を抑えながら導入していけるでしょう。

既存システムがある場合でも、CSVファイルのインポート・エクスポートや、APIによるデータ連携ができるため、移行を行いやすいでしょう。

自社の業務フローに合わせやすい受発注管理システムをお探しの人は、楽楽販売の導入を検討してみてください。

受発注管理システム⑤freee販売

画像引用元：freee販売

freee販売は、会計システム「freee」を提供するフリー株式会社による販売管理システムです。

公式サイトによると、販売管理システムとして新規導入者数ナンバー1の実績を誇っています。(2025年6月末時点)

プロジェクトごとの損益情報を一元管理できるため、正確な収支管理や経営分析に役立てられます。

全ての案件について売上や原価、粗利をリアルタイムに集計し、それぞれ横並びで比較できるため、利益率の高い案件を一目で確認可能です。

画像引用元：freee販売

分析は案件別や部門別、月別、担当者別など多角的に行えるので、必要なデータにすばやくアクセスできます。

利益率の高い案件がわかれば、自社の稼ぐ力を高めるために、どの分野に注力すればよいか把握しやすくなるため、次の戦略策定をスピーディーに行えるでしょう。

また、会計システムや電子契約システム、経費精算システムとの連携も簡単に行えるため、経費精算や転記の手間を省くことができます。

画像引用元：freee販売

収支分析や会計業務の負担軽減につなげられる受発注管理システムを探している企業は、freee販売をおすすめします。

受発注管理システム⑥kintone(キントーン)

画像引用元：kintone

kintone(キントーン)は、ノーコードで様々なツールを作成できる業務改善プラットフォームです。

自社の業務形態に合わせたオリジナルの受発注管理システムを作ることができます。

プログラミングの知識がなくても、ノーコードとAIでオリジナルの受発注管理システムを作成できるため、現場のニーズに合ったシステムを開発可能です。

発注用のWebフォームを作成して、顧客の発注業務も効率化することもできます。

kintoneで作成した受発注管理システムは、各案件と担当者を紐付けて、ステータス管理も行えるため、誰がいつ、どんな対応をしているか把握しやすくなります。

画像引用元：kintone

メールの送受信履歴や、やり取り内容もチーム内で共有できるため、マネージャーの管理業務も効率化可能です。

また、過去の対応履歴を蓄積し、AIが問い合わせへの回答を自動作成してくれるので、システム部門の負担も軽減できます。

画像引用元：kintone

自社に最適化されたシステムをノーコードで開発したい企業は、kintoneの導入をおすすめします。

受発注管理システム⑦GoQSystem

画像引用元：GoQSystem

GoQSystemは、楽天市場やYahoo!ショッピングなどの複数ECサイト・モールの受注データをAPI連携やCSV取り込みで受注管理できるシステムです。

出荷状況を正確に確認するために、送り状データや配送状況を取り込むことができるようになっており、ECサイトから多数の受注があっても適切に対応可能です。

また、受注後に顧客へ送るメールテンプレートの文中に領収書を発行するためのURLを盛り込むことができます。

画像引用元：GoQSystem

顧客側が設定を行えば、宛名や但し書きなどを印字できるようになっており、経費精算にも利用できるでしょう。

アクセス人数に上限設定はないため、社内の利用人数によって追加料金は発生しません。

ただし、タブレットやスマートフォンでは閲覧のみで、動作保証はされていないため注意しましょう。

ECサイトからの小口受注が多い小売業などで、発送状況を精緻に管理したい企業はGoQSystemの導入を検討してみてください。

受発注管理システムを導入する際の選び方

ここからは受発注管理システムを導入する際の選び方を5つの観点で解説します。

どのように導入するシステムを選べばよいかわからない人は参考にしてみてください。

それぞれ順番に見ていきましょう。

自社の業務フローとシステムの標準機能が一致するか

自社の受発注管理における業務フローと、システムの標準機能が一致していることを確認しておきましょう。

受注から出荷・請求までの流れや、発注から検収・支払いまでの流れが、現在の自社ルールと親和性が高くないと、システムに合わせて業務フローの変更が生じる場合があります。

受発注管理システムは広範な業務をカバーできるため、業務フローの変更が部門横断的な影響を及ぼすこともあるでしょう。

反対に、業務フローと自社ルールが乖離していない部門に受発注管理システムを導入しても、効果が限定的になってしまいます。

そのため、導入前にシステムの機能と自社の運用が一致していることを確認しておきましょう。

取引先のIT環境に合わせた柔軟な連携手段があるか

取引先のIT環境やITリテラシーに合わせて柔軟に連携できる機能があることも大切です。

Web入力フォームやメールの自動取り込み、FAXの自動送信など、買い手・売り手の双方が使いやすいシステムを導入しなければメリットが薄れてしまいます。

自社の使いやすさだけでなく、取引先にとっても利用しやすいよう、複数のインターフェースを持つシステムを選ぶことをおすすめします。

なお、スマホアプリがある場合は、Webブラウザとスマホアプリ両方のインターフェースを確認しましょう。

在庫状況とリアルタイムで連動し発注精度を高められるか

在庫状況とリアルタイムで連動し、精度の高い発注業務を行えることも重要です。

在庫が一定数を下回った際に、自動で発注案を作成したり、アラートを発出したりする機能を搭載したシステムであれば、欠品による受注ロスや過剰在庫による資金繰り悪化などのリスクを防ぎやすくなります。

特に販売チャネルが複数ある場合は、在庫を各チャネルでリアルタイムに連携しておかないと、受注したものの欠品状態のため、機会損失となる場合があります。

小売業においては、自社のネットショップだけでなく他社プラットフォームなど、複数チャネルでオンライン販売を行うことも珍しくないため、これらの受注情報や在庫数を常に最新状態で共有できるシステムを選ぶようにしましょう。

ITに不慣れな現場スタッフでも直感的に操作できるか

取引先だけでなく、現場のスタッフが直感的に操作できるシステムであることも重視しましょう。

スタッフが操作しにくいシステムだと、操作ミスや入力漏れなどが生じやすくなります。

また、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレット端末からもアクセス可能で、操作性も高いシステムを選びましょう。特に移動の多い倉庫担当者や、基本的に外出している営業担当者などの負担を減らすことができます。

受発注管理システムの導入によって、現場スタッフが操作に迷ったり、業務負担が増えたりすることのないものを選びましょう。

既存の会計ソフトや基幹システムとスムーズにデータ連携できるか

既に利用している会計ソフトや基幹システム(ERP)と、スムーズにデータ連携できるものを選ぶようにしましょう。

データ連携によって、受発注管理システムを利用する部門だけでなく、全社的に業務改善効果を波及させられます。

画像引用元：スマレジ

在庫数や取引先からの注文データなどを基幹システムと連携することで、経営判断や顧客からの問い合わせ対応を迅速化できます。

連携にあたっては、CSV出力による手動連携だけでなく、API連携などで自動的にデータ連携される仕組みがあるものを選びましょう。

CSV連携だと、インポートを行ったときにしかデータが更新されないため、即時性に欠けます。

そのため、リアルタイムに情報連携が可能な仕組みがあるものをおすすめします。

受発注管理システムを導入するメリット・デメリット

本章では、受発注管理システムを導入するメリットとデメリットをそれぞれ解説します。

両者を踏まえた上で導入を検討してみてください。

受発注管理システムを導入するメリット

受発注管理システムを導入するメリットは次の通りです。

それでは順番に解説していきます。

確認漏れや入力ミスを防げる

受発注管理システムを利用することで、受発注数量や型式の入力ミスなどを防ぎやすくなります。

取引件数が増えても、システム上でワンストップ管理ができるため、処理が済んでいない案件を確認の上、手続きを進められます。

複数の販売チャネルを一元管理できる

実店舗や電話・FAX、オンラインなど複数の販売チャネルを一元管理可能です。

特に複数のECサイトへ出店している場合、各サイトの受注情報を集約できるため、出荷指示を行いやすくなるでしょう。

適正かつ効率的な在庫管理が可能になる

受注情報を集約し、在庫データとの連携を行えば、リアルタイムで正確な在庫情報を把握できるようになります。

営業部門のように顧客へ在庫状況や納品時期を正確に回答する必要があるスタッフにとって、正確な在庫をいつでも確認できるのはメリットになるでしょう。

原価や利益率の分析が行いやすくなる

減価率や利益率の分析を行いやすくなるメリットがあります。

受発注管理システムによって仕入や売上金額、手数料・送料までを一括管理すれば、利益分析もスムーズに行えます。

これ以外に、発注書の作成サポートなどの便利機能も利用可能です。

このように、受発注管理システムには多くのメリットがあります。

受発注管理システムを導入するデメリット

反対に、受発注管理システムを導入するデメリットは次の通りです。

それでは順番に解説していきます。

取引先や受注件数が多いと費用が高くなる

受発注管理システムの料金は、取引先や受注件数が多いと費用が高くなる傾向にあります。

従量課金制のものや、上位の有料プランへ移行する必要があるものなど形態は様々ですが、事業拡大に応じて料金が高くなることに留意しましょう。

全社的なスタッフ教育が必要になる場合がある

受発注管理システムの導入や既存の社内システムとの連携によって全社的な業務効率改善が見込まれる一方で、部門横断的なスタッフ研修が必要になる場合があります。

システム導入による影響範囲が広いため、多くのスタッフへの研修が必要になる点も踏まえて、導入時期などを検討してみてください。

既存システムとの連携に手間がかかる場合がある

受発注管理システムは既存の基幹システムなどと連携可能ですが、連携に手間がかかる場合があります。

CSVファイルで連携を行う場合、連携の都度CSVファイルを出力してインポートを行わないといけません。自動更新されないため、リアルタイムな情報が求められる業種では現場が困惑する可能性があります。

連携の手間を減らすためには、API連携が可能なシステムを選択しましょう。

これらのデメリットも踏まえた上で、受発注管理システムの導入を検討してみてください。

受発注管理システムに関するよくある質問

最後に受発注管理システムに関するよくある質問とその回答を4つ解説します。

同様の疑問をお持ちの人は参考にしてみてください。

エクセルで受注管理システムは作れる？作り方は？

エクセルで受注管理システムを作ることは不可能ではありません。

関数やマクロを用いてシートを作成すれば、ある程度使い勝手の良い受注管理システムを作成できるでしょう。

ただし、エクセルに関する深い知識を持つ人材や定期的なメンテナンスが必要です。

また、データ数が増えるとシートの動作が重くなり、利便性が下がる可能性があります。

作り方は、メインのシートとは別に商品マスタシートを作成し、VLOOKUP関数によって商品番号で型式を呼び出せるようにしておきます。

次にIF関数で条件付けを行い、各案件のステータスが自動入力されるようにしましょう。

そして、COUNTIF関数によって未処理の案件がどれだけあるかを自動カウントできるようにし、フィルタ機能と合わせて未処理案件をすぐ確認可能な状態にします。

このような関数を用いて受注管理シートを作成してみてください。

ただし、ある程度取引数量や件数が増えてきたら既製品の受注管理システムを利用するのがおすすめです。

社内の発注システムを自作する方法は？

社内の発注システムを自作する方法は、受注システムと同様に、エクセルやスプレッドシートを用いる方法や、アクセスなどのデータベースソフトを使用する方法、自社開発を行う方法といったものがあります。

エクセルやスプレッドシート、アクセスを使う方法はコストを抑えられる一方で、長期的に利用すると動作が重たくなる場合があります。

また、共同編集に向かないため、部門横断的な運用と相性が良くありません。

そして、基幹システムなど既に利用しているツールがある場合、それらと連携するのが難しいことがあります。

途中でエクセルなどから受発注管理システムへ運用を変えるのは、スタッフの負担になるため、可能であれば初期から既製のシステムを利用する方がよいでしょう。

シェア率が高いおすすめの受発注管理システムは？

シェア率が高いおすすめの受発注管理システムは、楽楽販売とBtoBプラットフォーム受発注です。

SaaSの比較・口コミサイトであるBOXILが行った調査によると、楽楽販売が11.91%と最も高いシェアを占めていました。

この受発注管理システムのシェアランキングでは、1位が楽々販売、BtoBプラットフォーム受発注は2位で5.80%という結果でした。

画像引用元：BOXIL

なお、公式サイトで公開されている導入数は、BtoBプラットフォーム受発注が52,809社(2026年3月10日時点)、楽楽販売が6,000社以上とされています。

調査方法やカウントの基準などが異なるため、単純比較はできませんが、シェアの高いシステムを導入したい人はこれらを検討してみてください。

卸売業におすすめの受発注管理システムは？

卸売業におすすめの受発注管理システムは、BtoBプラットフォーム受発注です。

BtoBプラットフォーム受発注には、食材系を中心に卸売業界の導入事例が豊富にあります。

画像引用元：BtoBプラットフォーム 受発注

仕入先・納品先が多数ある卸売業界において、受発注をシステム経由で行うことで、電話やFAXで行われていた業務が効率化されます。

実際に、BtoBプラットフォーム受発注を導入後、取引件数は大幅に増えたものの、オペレーターの増員を行わずに対応できているという事例が、公式サイトで紹介されています。

卸売業を営む企業の人で、受発注管理システムの導入を考えている場合、BtoBプラットフォーム受発注がおすすめです。

まとめ：受発注管理システムおすすめ7選【無料ソフト・クラウド対応あり】

今回は受発注管理システムのおすすめ7選を紹介した上で、選び方やメリット・デメリットを解説しました。

受発注管理システムは取引先とのやり取りを効率化することができるツールで、導入によってミスや漏れなどを防げます。

ただし、受発注管理システムによって強みを持つ機能が異なるため、自社のニーズに合ったシステムを導入するようにしましょう。

本記事で紹介したおすすめ7選の中で詳細を知りたいものがあれば、公式サイトから資料請求や問い合わせを行ってみてください。